４ 『偏差値に関する主張について』について
（１）偏差値は，その出現率から，異常なデータを発見することができるものであるが，偏差値の利用価値が高いのは，母集団の数値の分布が正規分布に近い状態の時である。（分布のピークが２箇所ある場合など，正規分布と大きく異なる場合には適切な指標となりえない場合がある。）
（２）分布が正規分布に近い場合は，40から60の間に約68.3%，30から70の間に約95.4%，20から80の間に約99.73%，10から90の間に約99.9937%，0から100の間に約99.999953%が含まれる事が知られている。
（３）つまり，偏差値60以上（あるいは40以下）は全体の15.866％，偏差値70以上（あるいは30以下）は全体の2.275％，偏差値80以上（あるいは20以下）は全体の0.13499％，偏差値90以上（あるいは10以下）は全体の0.00315％，偏差値100以上（あるいは0以下）は全体の0.00002％となる。
（４）例えば，全受験生が１００万人いた学力試験で偏差値を求めると，偏差値80以上となる者は，ほぼ１３５０人となる。
（５）平均値から大きく離れた場合は0から100の間に収まらないが，その割合は非常に低く，約0.000047%，つまり約200万分の1しかない。
（６）偏差値の上限値，下限値は元となる標本の分布によって決まるものであり，いかなる実数をもとりうる。
（７）『前回との対比表 個人総合評価推移表』（乙２６）にある平成１７年度（2005年度）７月授業評価アンケートの−7.3の偏差値−10.1の出現率は，0.000047%以下であり，仮に標本母体を全国に49万人いるとされる中学高校の教員総数で考えても，0.23人しか出てこない。
（８）原告の評価とされる乙２６号証№42のデータは，その出現率から考えて，正しいデータとしては，あり得ないものである。
