>>45からの続き
現在、被害を受けている人は、気を強く持ち、理性的な判断を失わないようにしてほしい。標的を精神病患者にしたて孤立させること、そして「学会を批判しているのは心を病んだ人たち」と、世間に思わせることこそが、
創価学会の狙いだということを忘れてはならない。
嫌がらせの標的になるのは、創価学会の勧誘を断った人や、彼らの非常識なふるまいを批判した人である場合が多い。創価学会員には常識などいっさい通用しないし、人権尊重という観念もない。
こうした軽微な嫌がらせの実行部隊は、創価学会内部で、〝教宣部〟と呼ばれる組織が主である。教宣部の嫌がらせ実行者には、日中暇な専業主婦や、高齢者、生活保護の受給者も少なくないが、彼らの風体だけを見て、創価学会を侮ってはならない。
先に述べたように、創価学会には〝広宣部〟という、さらに違法性の高い行為を行う実行部隊もある。そこに所属するのは専従の職員だけでなく、
普段は不動産会社や電話会社などに勤務している学会員などもおり、必要に応じて、職権で入手できる個人情報を学会に提供し、嫌がらせなどに役立てているものと考えられる。
創価学会の嫌がらせは、上述のような軽微なものだけにとどまらないが、彼らは長年の経験から警察沙汰にならないように標的を苦しめるノウハウを確立しており、その実態の解明は困難である。
明白な証拠がない被害については、訴えても警察も動いてはくれないことが多い。被害を受けている方は、短慮は創価学会を利するだけだということを心に留め、慎重に行動してほしい。
