現代のビジネスパーソンにとって、スマホはもはや欠かせない存在。仕事用として会社から支給された社用スマホを使っている人もいれば、私物のスマホを使っている人もいるだろう。中でも社用スマホには今、どのような役割が求められているのだろうか。ビジネスでスマホを利用している人たちの動向から、最新事情を見てみよう。
MMD研究所は2025年5月、20歳～69歳の企業に勤める経営者・正規雇用者または公務員の男女14,778人を対象に、「2025年法人向け携帯電話の利用実態調査」を実施した。
勤め先で現在利用している携帯電話についての調査を会社規模別でみると、「会社から支給された携帯電話（社用携帯電話）」を使用する人は大企業勤めの人が44.4%となり、中小企業勤めの人(24.8%)を大きく引き離す結果に。一方、「個人所有の携帯電話（私用の電話番号を利用）」の人は、中小企業勤めの人が25.9%で、大企業勤めの人(20.5%)を上回った。
私用のスマホは、好みのアプリをインストールできて自分に合った業務効率化が図れたり、自宅や外出先でも業務に取り組みやすくなったりなどのメリットはある。だが、社用スマホであれば、情報漏洩やセキュリティ面のリスク管理ができることや、社内で使用する業務管理システムの導入しやすいため、企業規模が大きくなるほど社用スマホの導入は必然なのかもしれない。多くのビジネスパーソンにとっては、会社が支給してくれるスマホを使えて、効率的に働けることがベストといえる。
社用携帯電話を契約している端末についての調査では（わからないを除く）、「iPhone」が60.2％、「Android」が27.7％となり、合計で87.9%がスマホを支給されていると判明した。やはりアプリを利用することが前提であるためと捉えられるが、今後はどのようなアプリ導入が求められているのか。
社用携帯電話に今後入れたいアプリ・サービスについての調査では、「AIサービス」が最も多く、22.1%という結果に。次いで「勤怠管理ツール」が16.3％、「決済」が16.2％、「資料作成」が14.5%と、業務効率化を狙うアプリが並んだ。社用スマホとなると、自由にアプリをインストールすることは難しいだろう。だが、スマホ一つで働き方が変わる時代には、どんなアプリが有用で、どのようにスマホを使えば業務が効率化できるかという視点は常に持っておきたいところだ。
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