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高速で走る新幹線は、地震発生をいかに素早く検知し、緊急停車させるシステムが事故を防ぐカギとなっている。
従来は陸上に設置された地震計に頼っていたが、南海トラフなど海域で発生する巨大地震に備えて、きょう（1日）からは海底の観測網を活用して、これまでより10〜30秒早い検知を目指す。
防災科学技術研究所は先月30日、JR東日本、東海、西日本の三社に対し、北海道の太平洋側から四国沖合の海底201カ所に設置した地震計などの観測データを提供する協定を結んだ。
JR三社ではこれまで、各社が独自に設置した地震計のデータや気象庁の緊急地震速報の情報にもとづいて地震発生を検知し、変電所で送電を停止することで、大きな揺れが到達する前に緊急ブレーキをかけて脱線などの事故を未然に防いできた。
東日本大震災に続いて、首都直下地震や南海トラフ巨大地震発生の危険性が高まるなか、これまで以上に素早い対応が求められている。
そこで、防災科研とJRは2016年度、房総沖の海域で観測した地震データの試験配信を実施。
その結果、陸上データに比べて最大で20秒早く検知できると実証された。
東北新幹線「はやぶさ」の場合、これまでは最高時速320キロから170キロまでしか減速できなかったが、新システムを活用すれば時速70キロまで落とせるようになり、より安全性が高まる計算だ。
きょう11月1日からはJR東日本の東北新幹線（東京-福島周辺）と上越新幹線（東京-熊谷周辺）から運用を開始し、JR東海と西日本は2019年春からのスタートを目指す。
JR東海では、日本海溝を震源とする場合、最大30秒、南海トラフの場合で15秒ほど早くなり、西日本では最大10秒早くなると期待されている。
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