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各メディアが“疑惑”を追求するも、11月11日の放送では一切言及せず、16.6％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）の高視聴率を獲得した『世界の果てまでイッテQ！』（日本テレビ系）。

視聴者の多くは番組に味方しており、日テレサイドは「週刊文春」（文藝春秋）が報じたヤラセ問題を“スルー対応”で乗り切る姿勢でいるものの、現在メディア関係者の間では、海外コーディネート会社・Mが「このままいけば日テレの“泣き所”になり得る」と話題になっているのだという。

同社のT社長は、フジテレビや「朝日新聞」、「フラッシュ」（光文社）などの取材を受けているが、いずれも日テレが公式発表した内容とは、食い違いを見せる証言をしているという。

「問題になっている『橋祭り』について、『もともとラオスに実在する』としながら、『番組を面白くするため、自分たちが企画を提案して、ラオスの美術会社とともにセットを組んで参加者を募り、賞金も支払った』などと回答しているんです。日テレは『番組サイドで企画したり、セットなどを設置した事実はない』と公式に発表しているだけに、この食い違いは騒動を根底から揺るがすもの。それだけに、日テレ側の発表は、騒動の責任が同社にあると言いたげなものになっていました」（スポーツ紙記者）　

11月13日発売の「フラッシュ」でも、T社長は「橋祭り自体をでっち上げたということはありません。（中略）具体的にどこでやっているかは、すぐにお答えできませんが…」とぼやけたコメントを残している。

「T社長の話は不明確な点もあり、口を開けば開くほど『イッテQ』や日テレにとって、不利な存在になることは間違いない。一部では、Mが番組サイドから不当な扱いを受けたことから、日テレに“復讐”するため、『文春』に情報を売ったのでは……という説まで浮上しています」（同）　

そしてこのT社長の存在が、現在、他メディア、特にテレビ局報道部の間で、しきりに取り沙汰されているのだとか。

「彼の存在や言動が、今後さらに騒動を大きくする可能性も、十分に秘めていますから。やはり日曜ゴールデンでの『イッテQ』は難攻不落の名城で、他局からすれば貶めたくてしょうがないのが本音。NHKでさえ、大河ドラマにダブルスコア差をつけられているだけに、このトラブルにはずっと関心を向けているほどです」（テレビ局関係者）　

なお、ネット上でMと実名特定されている会社は「完全に間違っている」（同）そうだが、「文春」の続報も予測されるなか、日テレサイドによるMやT社長への“口封じの一手”は決行されているのだろうか。