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芸能スキャンダルを飛び越え、国際問題にもなっている人気番組『世界の果てまでイッテQ！』（日本テレビ系）の“やらせ問題”。

8日発売の「週刊文春」（文藝春秋）が報じたもので、5月20日放送の、宮川大輔がラオスの首都・ビエンチャンで「橋祭り」に参加する企画に疑義が浮上。

祭りは水上に渡された板を「橋」に見立て、回転する玉などを避けながら自転車で駆け抜ける早さを競うというもので、番組内では「毎年盛大に行われているお祭り」と紹介したが、実際は「企画は日本側が提案して実現した」ものだったという。

これに日本テレビは「企画は、現地からの提案を受けて成立したもので、番組サイドで企画したり、セットなどを設置した事実はない」と見解を発表。

文春の言い分とは真っ向対立しているが……。

「放送倫理・番組向上機構（BPO）は日テレに対し、報告書の提出を求めています。過去に類似した事例がないかどうかまで調べるそうです。場合によっては監督官庁の総務省まで出てくるでしょう」（テレビ関係者）

文春は今後も二の矢、三の矢を放っていくそうで、日テレが死守したい番組の存続も予断を許さない。

そんななか、カネにまつわる話も飛び交っている。

業界関係者の話。

「高視聴率を連発する『イッテQ！』は、海外ロケの場合、1本当たりの制作費は2,000〜3,000万円ともいわれています。これはコスト削減が急務の昨今のテレビ界ではありえない金額。裏を返せば、それだけ潤沢な制作費があることで、使途不明金も多いといわれています」

番組制作は日テレだけで行うわけではなく、複数の制作プロダクションに仕事を発注する形で進められる。

「その制作プロが、さらに下請けに投げる。今回の問題ではラオスのコーディネート会社も絡んでいますが、ド派手なロケをすればするほど、仲介業者が多く入り込み、カネの流れが複雑化する。他局のバラエティー番組では、芸能プロが下請けと組んで、制作費の一部をキックバックさせていた。いわゆるテレビ業界の“あるある”ですね。『イッテQ！』の場合は制作費がケタ違いなので、カネの流れをすべて追うことは不可能でしょう」（同）

超人気番組の裏側は、ドロドロの様相だ。