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約1年半の休止期間を破って昨年4月に噴火活動が再開した小笠原諸島の西之島について、国土地理院は1日、「100日近く溶岩が海に流れ込んだことで、標高は160メートルに成長し、陸地面積は2.95平方キロに拡大した」と最新の計測結果を発表した。

西之島は2015年11月末に噴火が停止して以来、休止期間が続いていたが、昨年4月20日に噴火が再開し、7月末まで続いた。

この噴火では、島の南側中央にある火砕丘の山頂火口から溶岩が噴出するストロンボリ式噴火を繰り返し、火砕丘の西と南西方向の二方向に溶岩が流れ落ち、いずれも海岸に到達して海岸線を押し広げた。

国土地理院は先月17日、測量用航空機で島を上空から撮影。

その結果、昨年の噴火は100日程度で終息したが、火口から噴出した火山弾や火山岩（スコリア）が堆積したことで、標高は17メートル高くなって160メートルになった。

また、陸地面積は2.72平方キロから2.95平方キロに拡大したことで、日本全体の国土面積も37万7973.89平方キロに微増したという。

今回の計測結果を受けて、火山噴火予知連絡会副会長で東京大学地震研究所の中田節也教授は、「約100日間の噴火で噴出した溶岩などの体積から、1日あたりの平均噴出率は約10万?だと算出できる。

これは、2013年〜2015年の活動時期の溶岩噴出量に近いことから、昨年の噴火は短期的だったが、溶岩の噴出率は前回と同じように推移したものと考えられる」とコメントしている。