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BTSが所属するBIGHIT MUSICが5月2日、グローバルプラットフォーム・Weverseを通じ、アーティストの権益侵害に関する法的対応の強化を報告した。

◆BTS所属事務所、アーティスト権益侵害に法的措置

事務所は音源の買い占めマーケティング、コンセプトの盗用、宗教との関連など複数の疑惑を例を挙げ「事実ではないことを明確に申し上げます」と否定。続けて、4月28日にも権利侵害について厳重対応を行うとアナウンスしていたことから「これに伴い、虚偽事実流布と名誉毀損に該当する多数の投稿を収集し、今日（5月2日）捜査機関に1次告訴状を提出しました」と報告するとともに「組織的に作成および削除が行われた掲示物、アカウントを消した掲示物も例外なく告訴対象に含まれました」と既に削除された投稿も告訴内容に含めたこと、今後も追加告訴の予定があることを説明した。

また同社は今後について「アーティストの評判を阻害する悪意的なデマに対しては、無寛容の原則で民事·刑事上の法的措置を取ることになり、不法行為を犯した加害者が処罰されるよう合意や善処なしに最後まで強硬対応する計画です」と立場を示している。（modelpress編集部）