>>568 続き
教諭採用直後から、原告は嫌がらせを受け続けてきましたが、辞職を拒否され、解雇したとき、正当理由が必要になります。授業評価アンケートの偽造データは、その目的のために作られました。
授業評価アンケートの評価結果の捏造は悪質極まりないものです。被告は、客観的なデータとして、原告にその低い評価を提示し、それに基づいて指導しているかのような外形を作り出していました。＋7.4の評価を受けた授業を、他の教員の範とするのではなく、自慢話ばかりする傲慢な教員像を作り出すのに利用さえしました。ゆがめられた人物像をつくりだし、授業の仕方が悪い、生徒の不満が多い、その他能力不足は明らかである、指導もしたが、反省もせず、改善も見られなかった、担任につけなかったのは、そのためであるとか、非難・攻撃をし続けていたことを正当化していました。
担任につけなかった本当の理由は、担任をさせてしまうと生徒や保護者との関係が密接になり解雇が難しくなると考えたからでしょう。能力・適性はあるが、解雇に備えて副担任に置き続けていたものと考えられます。
被告理事長は、2010年1月、原告を理事長室に呼び出し、軟禁した上、陸上部が駅伝大会へエントリー参加になったことの責任を認めた文書の提出を執拗に迫ってきました。話をはじめてすぐに、理事長は、「あんたみたいに、よう授業するもんが、(授業からはずされ図書館司書室で雑務をしておくよう命じられ、また他の教員から村八分状態に置かれた状況のなかで)ようもったな。」と発言していました。正しい授業評価アンケートの評価結果を知っていて発言したものと考えると、納得のいくものです。
