🍡 飯山市雑談

CycloTechは新しいタイプの航空機導入によって、その先駆的な地位を裏付けている。

CruiseUpは、サイクロローターを電気推進システムとして使用し、環境と2人の乗客の安全性を確保している。
ローターやプロペラに比べ、サイクロローターの可動部分はカプセル化されており、そ特殊な構成は客室を保護する。

CruiseUpの6つのサイクロローター構成は高い冗長性を提供し、ローターが故障した場合でも安全に飛行し着陸できる。
車体の長軸上に2つずつ、計6つのローターが配置されているため、車体を傾けたりバンクさせたりすることなく、高精度の横向き飛行や後向き飛行、空中ブレーキが可能となっている。

実現可能性の調査の一環として開発されたCruiseUpは、最高レベルの快適性、高い操縦性、ホバリングから前進飛行へのシームレスな移行により、素晴らしい乗客の移動体験を提供するとしている。
車両の体勢から飛行経路を切り離し、厳しい気象条件下での突風を補正することで、CruiseUpはサイクロローターとそのユニークな360°推力ベクトル機能を活用している。

これにより、乗客は都市部、郊外、田園地帯を快適に移動できるようになる。CruiseUpの最高速度は時速150km、航続距離は100kmだ。

エアタクシーやエアシャトルを特徴とする電動の空飛ぶVTOL車両の第一波は、ついに来年商業運転を開始し、人類に短距離電動飛行を導入することになる。

CycloTechは、持続可能な電気飛行の第2波が10年後に出現すると予想しており、その時、個人所有のeVTOL車両が顧客の最終的な期待、つまり自分で自由に使える真のポイントツーポイントの輸送能力を満たし始めると考えている。

バラバラな知識をつなぎ合わせて使いこなすことで雑談ができ、いい情報にたどり着く可能性も高まります。

目の前の人と会話ができないのでは、どれほど知識があっても教養があるとは言えないのです。

長年にわたる研究の末、研究者チームがついに｢ジーランディア｣の地図を完成させた。この地図は、失われた大陸の神秘的な過去の秘密を解き明かすのに役立つだろう。

ジーランディアは｢第8の大陸｣と呼ばれることもある。その面積はオーストラリア大陸の約半分に相当する500万平方kmに及ぶ。

しかし、その95％は何千年もの間、海中に隠されていた。火山、谷、地溝、山のほとんどがニュージーランド付近の海底にあり、地図を作成するのは非常に困難だった。

それでも、20年以上にわたってジーランディアを調査してきたチームのリーダーで、GNSサイエンスの地質学者であるニック・モーティマー（Nick Mortimer）はひるまなかった。

研究チームはこの度、最後となったジーランディア北東部のマッピングを終え、地図が完成したことを論文で発表した。

長年の研究データを組み合わせ、台地や稜線といった大陸の地表を特徴づける地形がマッピングされた。
それに加え、大陸と海洋が接する境界線についても調査が行われた。

他の大陸ではこの境界線についてはほとんど研究されていないため、分からないことが多いとモーティマーは述べている。

そのようなことから、このジーランディアの地図は他のどの大陸よりも詳細なものになったとチームは考えている。

>>702
そもそも教養がないやつが何言ってんだよww

中国の習近平国家主席は、中国を訪れているアメリカ議会上院の民主党のトップ、シューマー院内総務ら超党派の議員団のメンバーとの会談でアメリカとの関係の安定化に前向きな姿勢を示しました。安全保障や経済の分野での対立が続く中、両国の首脳会談につながるのか、注目されます。

7日から中国を訪れているアメリカの与党・民主党の議会上院のトップ、シューマー院内総務ら超党派の上院議員6人は、9日、首都・北京で王毅外相と会談したのに続き、習近平国家主席と会談しました。

中国外務省によりますと、この中で習主席は「中国とアメリカの関係は世界で最も重要な2国間関係で、どうつきあっていくかが人類の未来と運命を決定づける」と述べ、両国の関係の重要性を強調しました。

その上で「新型コロナウイルスからの世界的な回復や気候変動への対応などには中国とアメリカの協力が必要だ」と述べ、アメリカとの関係の安定化に前向きな姿勢を示しました。

両国間で安全保障分野でのやりとりが滞り、半導体など先端技術をめぐる対立が続く中、習主席のこうした姿勢が11月、アメリカで行われるAPECの首脳会議に合わせたバイデン大統領との首脳会談の実現につながり、両国関係が安定化に向かうきっかけとなるのかが注目されます。

ハマスの攻撃を受け、イラクは「パレスチナの人々が正当な権利を獲得することを支持する」と表明し、
シリアはハマスを称賛。

カタールはイスラエルが長年パレスチナを苦しめてきたとして「イスラエルのみに責任がある」と糾弾した。いずれもイランやハマスと親密な関係を持つ国々だ。

　一方、１９７９年にイスラエルと国交樹立し、ハマスとの調停を行ってきたエジプトは、イスラエルの占領などを批判しつつ、両者に「最大限の自制」を求め、国際社会の介入を訴えた。

２０２０年に米国の仲介で正常化したアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）も自制を要請。
ＵＡＥはイスラエルへの批判を避けた。

　サウジは、「（イスラエルの）占領が続き、パレスチナの権利が奪われた結果だ」とパレスチナ側を擁護。その上で、双方に自制を求めイスラエルとの間でバランスを取った。

　サウジはパレスチナ和平の実現前にイスラエルと正常化しないとの立場だった。
しかし、事実上の最高権力者ムハンマド皇太子は最近、イスラエルとの正常化交渉を進め、パレスチナへの関心低下が危惧されていた。

　サウジとイスラエルの正常化交渉に詳しい専門家はＡＦＰ通信に対し、今回の衝突が、サウジを従前の立場に戻したと指摘。
「戦争が起きている中で正常化するとは考えられない」との見通しを示した。

>>706
レスあげると邪魔されるからっていって

朝早くからよくやるねーww

放送大学・高橋和夫名誉教授「アイアンドームは非常に強力だけれども、“多数のミサイルを同時に撃ったら守り切れないだろう”とハマス側がロケットを発射し見事に成功した。イスラエルがそれに気をとられている間に、兵士がイスラエル側に突入したということで、戦術的な面では、ハマスがイスラエルを出し抜いた」

ハマスが「民間人の人質を殺害する」と脅しをかける一方、イスラエル側が、近く地上侵攻を始めるとの観測もあり、犠牲者拡大のおそれが高まっている。

イランの最高指導者ハメネイ師は１０日、イスラム組織ハマスによるイスラエルへの攻撃には関与していないと述べる一方、イスラエルは軍事的・諜報的に「回復不可能な」敗北を被ったとしてハマスを称賛した。

攻撃後初のテレビ演説で、ハメネイ師は「シオニスト政権への攻撃を計画した者たちの手に接吻する」と述べた。

「この破壊的な地震は（イスラエルの）いくつかの重要な構造物を破壊し、容易には修復されないだろう。災難の責任はシオニスト政権自身の行動にある」ともした。

イランは長年、パレスチナ自治区ガザを実効支配するハマスを支持してきた。

イスラム組織「ハマス」への報復として、イスラエル軍はパレスチナのガザ地区に対して激しい空爆を行ってきています。

　日本の外務省は「イスラエル軍が今後、本格的な軍事作戦を行うことが見込まれるなど、ガザ地区を巡る治安情勢は予断を許さない状況にある」としています。

　こうした情勢を受け、ガザ地区やその周辺地域について危険情報を最も高いレベル4に引き上げ、滞在している日本人に対して安全を確保したうえで、直ちに退避するよう呼び掛けています。

　外務省関係者によりますと、ガザ地区には国連機関の職員など数人の日本人が滞在していますが、個別に連絡が取れていて被害の情報は入っていないとしています。

イスラエルはガザに激しい空爆を加え、予備役30万人を招集。戦闘激化への懸念が高まる。一方、ハマスは、イスラエル領内で捕らえた人質について、イスラエルが事前通告なしに民家を空爆するたびに処刑すると警告した。

　報道によるとイスラエル側では少なくとも900人が死亡し、約2500人が負傷。ガザでは少なくとも687人が命を落とし、負傷者は約3700人に上った。ガザ東方約5キロにあるイスラエル南部の集落近くで開かれていた野外音楽祭の会場では、250人以上の遺体が収容された。イスラエル側の被害が拡大した背景には、ハマス戦闘員がこうしたイベントや集落を襲ったことがある。

　ネタニヤフ首相は9日夜にテレビ演説し、ハマスを「女性や子供、高齢者の殺害を喜ぶ卑劣な敵」と呼んだ。その上で、ハマスは残虐性で知られる過激派組織「イスラム国」（IS）と同じだとして、「世界がISを倒したようにわれわれもハマスを打倒する」と徹底的に反撃する姿勢を改めて示した。

　イスラエルは、ガザへの電気や水道、ガスなどの供給を停止する「完全包囲」を発表。軍は9日、同日朝までにハマスに関連するガザの目標1200カ所以上を爆撃したとX（旧ツイッター）に投稿し、「きょうはその数を2倍にした」と説明した。

　空爆を巡りハマスは9日、住民待避のための事前通告なしにイスラエルが空爆した場合、人質を処刑し、その様子を公開すると発表した。ハマスは人質の安全を確保していると主張するが、「人間の盾」として扱っているようだ。　

ロシアへ渡航していた、鈴木宗男参院議員が、日本維新の会を離党しました。維新の会はきょう、鈴木氏を除名処分する予定でしたが、鈴木議員が離党届を提出、その場で受理されたということです。

鈴木議員は、無所属で活動を続けるとし、「これからもロシアの友人として活動を続ける」と記者らに話しました。

鈴木宗男参院議員は10月1日から党に事前に届け出ることなくロシアへ渡航し、その際、ロシアメディアへ寄せたビデオメッセージで「ロシアの勝利を確信している」などと発言していたことが、党内でも問題視されていました。

除名処分しなかった日本維新の会、藤田幹事長は…


除名処分に及ばなかった理由について藤田幹事長は、「馬場代表や私も鈴木議員には経歴や功績で一定敬意を払って対峙してきた。『自分から退きたい』という申し出がありましたので受理し党を離れていただくということで結論とした」と話しました。

届を出さずにロシア訪問したことについては、「馬場代表に相談なく行ったことや、（未提出）はただのミスでなく党のガバナンスを逸脱した」と大きく問題視したいっぽう、ロシアに関する鈴木議員の発言内容そのものについては、処分理由にすることは難しい、とも話しました。

国連総会（１９３カ国）は１０日、スイス・ジュネーブの人権理事会で来年１月から３年間の任期を務める新理事国の選挙を行った。

ウクライナでの民間人虐殺などを理由に昨年、人権理を追放されたロシアが立候補していたが、落選した。

ロシアが当選を目指していたのは今年末に任期が切れるウクライナとチェコの枠。

競合していたブルガリアとアルバニアが当選した。

当選には全加盟国の過半数９７票を獲得したうえで、上位２カ国に入る必要があった。

ロシアの得票は８３票にとどまった。

人権理を追放された後もウクライナでの人権侵害を重ねるロシアに対し、国際社会が批判的な態度を維持していることが確認された。

↑
プーチン君に８３票も集まる事の方が脅威だなww

このように、SN H0peが発見されたG165は、ウェッブ宇宙望遠鏡の観測期間中に新たなIa型超新星を観測できる可能性があるだけでなく、詳細な重力レンズ効果の “地図” を用いてIa型超新星までの距離を正確に測定し、ハッブル定数を非常に正確に算出できる可能性があります。

SN H0peという名称は、ハッブル定数を意味する記号の「H0」と、これまでの観測では実現しなかった距離と精度でハッブル定数を測定できるという “希望（ Hope）” をかけた名称です。

Frye氏らは、G165を定期的に観測することでハッブル定数を絞り込めるのではないかと期待しており、現在の観測結果についても詳細な研究を追加で発表する予定だということです。

過去の交渉の失敗の経緯から、プーチンもラブロフも、たとえ交渉してもそれは相手側の時間稼ぎにすぎないと考えている。残念ながら、ロシアは現在、前向きに交渉に応じることはないと言わざるを得ない。

ロシアは、最初の和平交渉が西側の圧力によって失敗した後、反転攻勢を受けて大きく前線を後退させたため、予備役の部分動員を行わざるを得なくなった経緯がある。
さらに、長引く戦闘に対処するため、軍事部門に投資を行い、総動員体制に準ずる国内体制まで整備した。

さらにイランや北朝鮮との軍事協力にも動いている。ロシアはもう覚悟を決めているのである。

ウクライナの武器弾薬要求は、NATOの供給能力を上回っていると認めているNATOとは対照的だ。
つまり、部分動員令を発した昨年秋の時点で、ロシアは大きな転換点を迎えていたのだ。果たしてその事実を西側諸国は認識できているのだろうか。

現在進行形のウクライナの反転攻勢の成否については、人によって評価が大きく異なっており、確かなことは不明だが、ウクライナ側が思ったような結果を出せていないことは確かである。
また、「資源」の観点からもロシア側が優勢であることも、基本的な共通認識となっているだろう。

もちろん、ウクライナに対して欧米が、人的資源を含め、これまで以上の大規模支援を投入できるというなら話は変わってくるが、来年の米大統領選次第では、支援は今後縮小局面に入る可能性もある。


では、ロシア側は今後停戦の機運が高まったときにどのような条件で何を目標として行動するだろうか。

まず指摘すべきは、ゼレンスキーとプーチンは互いに並び立たないということ。
ゼレンスキーはプーチンとの交渉自体を拒否しており、プーチンはゼレンスキーとの最初の和平交渉の失敗以来、交渉は時間稼ぎとして信を置いていない。
つまり、プーチンがいなくなるか、ゼレンスキーがいなくなるかだ。

どちらの可能性がより高いかは、比較的容易に想像できる。

ゼレンスキーの支持基盤はプーチンに比べればはるかに脆弱だ。

ウクライナでは次の大統領選挙が来年の3月に予定されているが、予定どおりに実施されるかは不明だ。
ゼレンスキーは選挙資金の不足を理由に実施の有無を明確にしていない。

ロシアは、ゼレンスキー政権が崩壊するか、合法的に交代するか、ウクライナに新たな政権が誕生するまで待つだろう。

ウクライナ支援継続は得策か

というのも、ロシア側の認識では、ゼレンスキーは米英の「傀儡」である。
ラブロフは、米英を「人形遣い」と呼んでいる。

すなわち、ロシア側の大きな戦略目標の1つは、ロシアの安全保障のためにウクライナから米英の影響力を排除することにある。

このことは、ウクライナのNATO非加盟、中立化にとって必要不可欠な条件となっている。

仮に和平交渉が成功したとしても、英米がバックに付いたウクライナ政権が残る限り、NATO加盟や軍備増強などの動きが再開される可能性は残り、その場合には、ロシアは躊躇なく侵攻を繰り返すことだろう。

歴史を通じて、ウクライナはロシアと欧州の間の緩衝地帯であったが、今や、双方にとって危険な火薬庫と化した。
それは、停戦しても変わることはない。

なぜなら、アグレッシブなウクライナと、ウクライナのNATO接近を決して許さないロシアという構図に変わりがないからだ。

欧州にとってウクライナという火薬庫を維持してまで、ウクライナのNATO加盟が必要なのだろうか。
親ロ的なウクライナの時代に、東欧諸国が今以上に大きな脅威にさらされていたという事実はない。

むしろ、ウクライナがNATOに加盟したほうが、安全保障上の問題がはるかに大きくなることは、全てのNATO加盟国が理解しているはずだ。
そもそも、NATOは安全保障組織であって、自由民主主義を拡散するための政治組織ではない。

安全保障を脅かすような拡大は本末転倒である。すなわち、ウクライナのNATO非加盟という条件で交渉を行うこと自体は、不合理な判断ではないのだ。

そして、ウクライナを西側に引き寄せようとすることは欧州とロシアの安全保障にとって危険であるというこの判断こそ、プーチンが欧州に示そうとしている「事実」なのである。

ここには、自由主義とか民主主義とかいったレッテルに基づく政治的価値判断はない。
あるのは安全保障上の戦略的判断だけである。
おそらく、現在の欧州に最も必要なのも安全保障上の戦略的判断だろう。


アメリカの著名な政治学者であるエドワード・ルトワックは、他国の紛争に第三者が介入することの危険性を指摘している。
無責任な第三者の介入は、当事者同士が紛争の決着をつけることを邪魔することで、かえって双方の戦意を温存し、戦争を永続化させることにつながるというのだ。

この議論はウクライナ情勢にもよく当てはまる。
遠方のアメリカはともかく、欧州は紛争の長期化、永続化によって、自らの安全保障環境を明らかに悪化させている。


ところで、日本の岸田文雄政権はウクライナ支援の姿勢を鮮明にしているが、何を望んでいるのだろうか。
いかなる外交政策にも、明確な戦略目標があるはずだ。

日本の戦略目標は、紛争当初の欧米のようにプーチンが失脚することなのか、あるいは欧州の安全保障環境を悪化させることで、ロシアと欧州を分断させることなのか。

これはアメリカには喜ばれるだろうが、本当に日本の国益になるのだろうか。
国家として自国の国益が何なのか、真剣に考える必要があるだろう。

↑
むねお君が指摘しそうな内容だな　岸田クンww

安保理常任理事国のロシアと中国は米欧と一線を画す。

タス通信によると、プーチン露大統領は１０日、モスクワでのイラク首相との会談で「（米国は）双方が容認する妥協案を見つけることに関心を示さず、独自の考えを推進し、双方に圧力をかけた」と述べ、米国の中東政策の失敗の典型例だとの持論を展開した。
ロシアとしては、イスラエルとパレスチナの「２国家共存」による解決を探るべきだとし、双方に即時停戦を求める立場をとる。

　中国の張軍国連大使は８日の安保理会合後、記者団に「重要なことは事態の悪化と民間人のさらなる犠牲を防ぐことだ」と述べた。

　一方、１９７９年にイスラエルと国交を樹立し、ハマスとの調停役を担ってきたエジプトは双方に「最大限の自制」を求める一方で、イスラエルによる占領を批判した。

イスラエルと国交樹立を模索するサウジアラビアは７日の外務省声明で「パレスチナの占領やパレスチナ人の正当な権利の剥奪（はくだつ）を続ければ事態が先鋭化する危険性を繰り返し警告してきた」と指摘した。

　イスラエルと敵対するイランはハマス支持を明確に打ち出している。最高指導者アリ・ハメネイ師の顧問はハマスによる攻撃を「イスラエルの不当な占領に対する抵抗」と位置づけ「パレスチナ解放まで戦士を支える」と全面支援を強調した。

>>714
↑
選挙に出ても1票も入らないであろう誰かさんよりマシだなww

>>0
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そろそろさあ

自分で他スレを荒らしまくり、嫌われてるから誰も語ってくれず、仕方なくタダひたすらにコピペを貼るスレ

に変更したらどうだい？ww

>>721
何様だよww

誰にも相手にされてない奴がだいぶ偉そうだなww

↑
皿川に言ってんだよ

お前は本当に話の流れが見えないヤツだな

前も言ったがよく読んでから投稿しろカス

>>723
↑
あとは1人でやってくれ

>>722
センスが無いww

レス長くてつまんねーよカスww

自分でおもろいと思ってる時点でカスww

これじゃ座布団あげられねーなww

対局は終盤、藤井が先に陥った１分将棋の中で大ピンチとなったが、永瀬が詰みを読めず間違え、息を吹き返した。「時間もなく、分からなかったのが正直なところ。負けにしてしまったところもあった」と振り返った。

　一方、タイスコア寸前で頓死して１冠を手渡した永瀬は、第３局に続く逆転負けに「決定力が足りないのが２局続いてしまった」と悔やんだ。名誉王座の称号がかかるシリーズだったが「途中からトーナメントのようにベストを尽くす気持ちで、一局一局、全力は出せた」と負けて強しを思わせた。

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世界平和統一家庭連合（旧統一教会）問題を巡り、文化庁は１２日、宗教法人審議会を開いた。盛山正仁文部科学相が審議会冒頭、「解散命令請求を行う考えだが委員の意見をうかがいたい」と教団に対する解散命令を東京地裁に請求する方針を説明した。審議会の意見を聞いた上で同日中に正式決定し１３日に請求手続きに入る。

質問権行使とは異なり、宗教法人法では解散命令請求について審議会への諮問を要件としていない。丁寧なプロセスを踏むことで、裁判所に対し調査を尽くし証拠をそろえて請求したことを強調する狙いが文化庁にはある。

文化庁は、昨年１１月以降、旧統一教会への質問権行使を繰り返し、教団の組織運営や教団による被害を訴えた民事裁判の確定判決に関する資料の提出を求めたが、文化庁は十分な資料提出が見込めないと判断。８月が回答期限の７回目で質問権行使を打ち切った。

同時並行で進めてきた献金被害者への聞き取りなどから、解散命令請求の要件となる違法行為の「組織性、悪質性、継続性」を満たしたと判断した。

↑
安倍クンにとっては　ロシアの件といい

踏んだり蹴ったりの状況だなあww

専門家グループは声明で「ハマスによる恐ろしい犯罪」を非難する一方で、長らく厳しい状況に置かれているガザのパレスチナ人への「無差別軍事攻撃」にイスラエルは踏み切ったと指摘。

「彼らは１６年間も非合法な封鎖下で生活し、すでに５つの大きな残忍な戦争を経験した。

これは集団的懲罰に等しい。

ハマスであれイスラエル軍であれ、罪のない市民を無差別に標的にする暴力を正当化する理由はない。

これは国際法で絶対的に禁止されており、戦争犯罪に等しい」と述べた。

敵対行為の一環で人質を取ることも戦争犯罪に当たると指摘。
「ハマスに連れ去られた市民は直ちに解放されなければならない。まず彼らの運命と所在が明らかにされなければならない」とした。

この条例案を見て、即座に「アメリカのまねだな」と思った。

基本的にアメリカでは、小学生をひとりで家に置いておくことは、違法であり、虐待にあたる。虐待には、場合によっては通報義務がある。アメリカでは、どんどん親の責任が重くなってきている。パートナーが子どもの虐待をしているのに通報することなく「見て見ぬふり」をしたりすることも、罪を問われる場合がある。たとえ本人がパートナーからの暴力（DV）の被害者であったとしても同様だ。子どもへの虐待加害者よりも、さらに重い罪に問われることすらある。

こうしたアメリカの枠組みをそのまま日本に輸入したのだろう、というのが条例案をパッと見た感想だった。

もちろん、アメリカではひとりで子どもが出歩くことなど、治安の問題からして考えられないことである。学校にはスクールバスがあり、家の前まで送迎をしてくれる。私立校に通わせていたり、バスがないとしても、親が車で出勤するついでに学校に寄るというスタイルを取っていることが多い。

通勤も出勤も、朝早い。移民のベビーシッターがおり、送迎を頼むこともできる。こういった社会の条件があるなかで、システムが構築されている。

それをそのまま、日本にもってきたとしても、うまくいかないのは道理である。ただでさえ待機児童や学童不足が嘆かれているのに、「子どもにつきっきりでいるべきだ」とは、非現実的もいいところである。

虐待を防止したいという願いに、賛同しない人はいないだろう。

しかし問題は、こうした理想主義的な目標を掲げたにもかかわらず、そのために何が必要であるのか、地に足をつけて考えることのないその態度なのではないか。

具体的な子育て支援サービスの提供や、保育園や学童の拡充などをすることなく、海外のシステムをただ輸入すればいいと考え、精神論的に乗り切らせようとする、その安直さなのではないだろうか。

↑
同意する

頭おかしい連中だな　あいつらww

この一手について棋士の深浦康市九段は「永瀬九段には勝ちが見えて、詰みが見えたはずだが、それは幻だった。非常につらい失着になってしまった」とこの一手が最終的な勝敗を決めたと評価しました。

そのうえで「将棋は怖いもので『勝ちだ』と思った瞬間に隙が生まれる。

永瀬九段が優位な時間が長かったし、対局前のインタビューでも『人間の一面を捨てないと勝てない』と言っていたので覚悟を感じていたのだが、藤井八冠からどこでひっくり返す手が出てくるのか怖くて思い切って踏み込めないところもあったと思う。

藤井さんの持っている力を警戒してしまって、思うように勝ちを見いだせなかったというのが、藤井さんの隠れた力だと思う」と話していました。

この一手について棋士の森下卓九段は「中盤まで一進一退の攻防が続いたが、藤井八冠にミスが出てきて、一時は永瀬拓矢九段が、AIの評価値で大差で有利になる局面もあった。

しかし、『千慮の一失』といえる信じられないミスで大逆転が起きた」と振り返りました。

読みを誤った原因については、森下九段は「いちばん大きな理由は、持ち時間が無くなり、『1分将棋』になっていたからだと思う。

さらに、藤井八冠が相手だとこれでもかというくらい手を読まなければならず、初手から疲労が積み重なっていた。勝ちが見えていたのに、こうした負の相乗効果で悪夢のような大逆転負けになったのではないか」と分析しました。

永瀬は開幕局を後手番で制す最高のスタートを切るも、その後は連敗。
本局は先手番。2六歩で開局すると藤井は8四歩で応じた。

そして藤井が角換わりを志向。戦型は両者得意の「角換わり」に進んだ。

　午前から長考を重ねた藤井は、30手目で1時間11分を消費。
休憩前までで2時間48分を費やした。
一方の永瀬は消費時間はわずか5分。先手の永瀬が有利に進める展開で昼食休憩に入った。

　本格的な戦いに突入した午後の対局では、永瀬も2時間超えの長考を見せペースを渡さず。
両者の迫力と緊張感が増す中盤の小競り合いとなった。

ジリジリと圧力をました永瀬が優勢のまま終盤戦へ突入、AIの評価値は一時、「99％」永瀬の勝ちとしていたが、最終盤に永瀬王座が打った123手目が「悪手」の評価で一気に一桁台まで落ち、逆転を許した。

永瀬も頭をかきむしるシーンがあった。


　▼永瀬王座　逃してはいけなかったと思っている。
前のタイトル戦、棋聖戦よりはだいぶ差が縮まったのかなとは思ったのですが、終盤にチャンスがあったときに決定力が足りずにすぐ負けになってしまうというのを2局続けてしてしまった。

そこは何とかしないといけないとは思う。

全体的には一局一局、全力で挑むことができて、指していて、一生懸命指して、内容としてもどれも見ごたえがある瞬間はあったかなと思う。

自分なりに一局一局ベストを尽くして、今の自分の全力は出せたのかなと思う。

第3局、第4局とチャンスという局面もありましたので、どちらかをモノにできていれば、次につながっていたので、その点は残念に思う。

公式戦で藤井さんに教えていただいて、勝負が始まる前と後では、だいぶ見えてきたものも違うと思う。
個人としては悲観せず、一歩一歩頑張りたい。

↑
軍曹　残念だったな

次を期待してるぞww

学識経験者や宗教関係者で構成される審議会。
当初、文化庁の手法に異論を唱えたのは特に宗教関係者だった。

不満の一端は岸田文雄首相による〝朝令暮改〟だ。
岸田首相は昨年１０月の国会答弁で、解散命令請求の要件となる法令違反は刑事事件を指すとの見解を示し教団の調査に消極的な姿勢を示したが、翌日に解釈を変更、民法の法令違反も入り得るとした。

宗教界から選出されたある委員は、文化庁の調査が大詰めに入った今年９月、「今でも政府見解の変更には納得していない」と周囲に漏らした。
一夜でひっくり返った法解釈に、宗教界は「信教の自由」への影響を憂慮した。

それでも文化庁は審議会で「（教団に何もしなければ）内閣が飛んでしまう」と呼びかけ、請求の前提となる質問権行使の正当性を訴えた。

オウム真理教による一連の事件を契機に平成７年の法改正で盛り込まれた質問権の規定だが、事件捜査のような証拠物の押収ができないなど、制限は多い。当初から「教団側は都合のよい資料しか提出しないだろう」（文部科学省幹部）との見立てが大勢を占めた。

このため、献金被害者らの聴取などを通して証拠を積み上げざるを得なかった。盛山正仁文科相は「収集した証拠を体系的に分析した。十分に請求できる」と１年弱の調査の成果を強調したが、関係者によると、教団の資金移動などで不明な点が今も残るという。

そこで文化庁は教団側が質問権行使に十分に対応していないとして東京地裁に過料を請求するよう通知した。調査に手詰まり感が出る中、あらゆる調査や手続きを尽くした上で請求に至ったことを強調する一つの策だったともいえる。

曲折の末、行われることになった解散命令請求。今後は司法の場に判断が委ねられることになる。

↑
統一教会は政治利用で成長した団体。

そうであればまた「政治で滅びる」のは道理だな、文クンww

「師匠はご覧になっていて、別の一手を打ってたら決まっていました?」

（師匠・杉本八段）
「決まってました。第三者だと分かるんですけど、対局者は朝の9時から10時間以上対局している。そして目の前にいるのが藤井七冠というプレッシャーや重圧は対局者にしか分からない」

劣勢だったはずの藤井七冠の「存在」がミスを誘った、と分析します。

（大石アンカーマン）
「永瀬さんが痛恨の一手をしてしましました。普通だとポーカーフェイスで相手に失敗したことを読ませないと思うんですけど、全部見せちゃいました」

（師匠・杉本八段）
「もう隠せないくらい痛恨の失着だったし、藤井さんが見逃してくれる訳がないと永瀬さんも分かってる。今までの長い付き合いで。あの時に永瀬前王座は自分の負けを悟ったんだと思う」

11日の「チャント!」に出演した際、「互いに持ち時間を使い切ってからの1分将棋が勝負」と見ていた、藤井八冠の姉弟子、室田伊緒女流二段は対局後、「あの一手」について…

（大石アンカーマン）
「あそこからの大逆転というのはあるんですか?」

（室田伊緒女流二段）
「永瀬さんが相手だったら普通はないです」

（大石アンカーマン）
「藤井さんも気づきましたかね?」

（室田女流二段）
「気づいたと思います。空気でわかるかな。永瀬前王座を見ると間違えたのではとわかると思う」

（大石アンカーマン）
「この1分将棋って怖いんですか?」

（室田女流二段）
「怖いです。1分将棋になったら慌てちゃうことが多くて、読みも途中で打ち切って決断しないといけない。1分以内で決断し続けないといけないので間違いやすい」

7日の戦闘開始後、中国は「イスラエルとパレスチナは共通の友人だ」（外務省報道官）として「中立」を強調。イスラエルとパレスチナが平和共存する「2国家解決」を主張し、一方への肩入れを避けている。9日に北京で習国家主席らと会談した米上院民主党トップのシューマー院内総務は、イスラエルを支持するよう伝達。中国の態度に「失望」を表明したが、中国外務省はこうしたやりとりを公表していない。

　中国は3月、長年対立してきたイランとサウジアラビアの関係修復の仲介に成功。中東で米国の存在感低下がささやかれる中、影響力拡大を印象付けた。ただ、習政権が求めるのは、外交の舞台における自らの権威向上であり、「泥沼化した紛争地には関わりたくない」（香港紙）のが本音だ。

　今回のハマスによる攻撃では、中国が連携を強めるイランの関与が指摘されていることも、習政権の判断を難しくしている。来月には、習氏とバイデン米大統領の会談が見込まれており、中国は当面、慎重な対応を続けるとみられる。習政権が招請していたイスラエルのネタニヤフ首相の訪中も、実現は困難な見通しとなっている。　

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習クン　乙ww

国際オリンピック委員会（IOC）は12日、インドのムンバイで理事会を開き、ウクライナに侵攻しているロシアのオリンピック委員会（ROC）を資格停止にすることを決めた。

　ウクライナから「併合」した東部ドネツク州などのスポーツ組織について、ROCが一方的にメンバーとして承認したため、五輪憲章に違反したとしている。

　来年のパリ五輪や2026年ミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪で、IOCはロシア選手の参加を個人資格で「中立」の立場などの条件付きで認める可能性はある。

　28年ロサンゼルス五輪・パラリンピック組織委員会が野球・ソフトボールなど5競技を追加競技として提案した件については、13日の理事会で協議する。　

アメリカ海軍は12日、哨戒機1機が台湾海峡を飛行したと発表しました。台湾に対する軍事的圧力を強める中国をけん制する狙いがあるものとみられます。

アメリカ海軍第7艦隊は、P-8A哨戒機1機が12日、台湾海峡の国際空域を飛行したと発表しました。

「国際法に基づいて台湾海峡を通過することで、すべての国の航行の権利と自由を支持する」としたうえで、「アメリカ軍は国際法が許す限り、どこでも飛行し、活動する」と台湾に対する軍事的圧力を強める中国をけん制しています。

これに対し、中国軍で台湾を管轄する東部戦区は「アメリカ軍機を監視するため、法に従って対処した」とするコメントを発表。「国家の主権と安全、地域の平和と安定を断固として守る」と反発しています。

世界各国による直接的な軍事支援額は約１０００億ドル。ドイツのキール世界経済研究所のデータによると、このうちの約半分は米国からだった。

欧州連合（ＥＵ）が３９％で次ぎ、ドイツ、デンマーク、ポーランド、オランダ、スウェーデン、フィンランドやチェコなどの加盟国の負担が目立った。ＥＵ圏以外の諸国では英国、ノルウェーやカナダの支出が多かった。

ただ、国内総生産（ＧＤＰ）比で全体的な援助額の割合を見た場合、ウクライナより経済規模が小さい欧州諸国の貢献が米国より大きいことが判明した。

同研究所によると、軍事、財政や人道支援面を含めた援助額の総計はＥＵが約８５１億ドルで、米国は２位だった。ＥＵのこの数字には各加盟国が個別に申し出た金額は含まれていない。

２０２１年のＧＤＰ比では、ロシアと国境を接するノルウェーやバルト海に面する３カ国がいずれも１％以上を振り向けていた。
デンマークも１％を超えた。
この後にポーランド、スロバキア、チェコ、ドイツ、フィンランド、英国、オランダ、スウェーデンやクロアチアなどが続いていた。

一方で米国の割合は０．３％だった。

日本は米国より下位のカナダ、スイス、アイスランド、オーストリア、ルクセンブルク、ポルトガルの後に入っていた。

　体長約1ミリの「線虫」を使って人の尿からがんの有無を調べる検査法の精度を検証するため、日本核医学会のワーキンググループなどのチームが、実態調査を始めた。

学会関係者が12日、明らかにした。

陽電子放射断層撮影（PET）検査を提供する全国の医療機関を対象にアンケートし、年内にも結果を取りまとめることを目指す。


　検査はベンチャー企業「HIROTSUバイオサイエンス」（東京）が開発した「N―NOSE」。

同社はPET検査には線虫検査の精度を検証する能力はない上、アンケートは主観的な偏りが入りやすい手法だなどとして「信頼のおける検証にはなり得ない」と指摘した。

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15％のがんを見逃す危険性も　話題の「尿１滴でがん検査」に医師が鳴らす警鐘

問題になっているのは「GLP―1受容体作動薬」。インスリンの分泌を促して血糖値を下げる働きをする。注射薬や飲み薬があり、「2型糖尿病患者」に投与される。欧米では、食欲を抑えるとして肥満症の治療でも使われている。

　医療関係者によると、この薬が保険適用されない自由診療を中心に処方されているという。ネット上で「GLP―1ダイエット」と検索すると、効果の宣伝とともに「オンライン診療で薬を受け取れる」「すぐに発送」など、手軽さも強調する美容系クリニックのページが複数表示される。

　製薬会社や日本糖尿病学会、厚生労働省などの関係機関は、こうした薬について「糖尿病でない人への安全性と有効性は確認されていない」として注意喚起している。